専門家との付き合い方 顧問税理士・顧問社労士等

本日は、各社で契約している専門家との付き合い方について記事にします。

本記事を読まれている経営者の企業でも、顧問税理士や顧問社労士等と契約を締結されていると思います。

 

最近クライアントから相談を受けるのが、「顧問の専門家に不満があるので変更を検討している」といった相談です。

確かに、サービス業としての対応を怠っている、明らかなミスをしている専門家もいらっしゃいます。

 

しかし、会社側に何ら課題が無いかというと、そうではないケースも散見されます。

専門家を変更するのは、色々と大変な事もあるので、変更する前に以下を試してから、再度検討されても良いのではないかと考えています。

1.会社からコミュニケーションを取る

専門家は複数企業と契約を締結されているため、忙しいです。

しかし、会社からコミュニケーションを取られた場合、誠実に対応して下さるはずです。

もちろん、何も確認する事等ない場合に、無理やりコミュニケーションを取る必要はありません。

気になる事等ある場合、積極的に確認しましょう。

その際、対応が良くない場合は、変更を検討しても良いと思います。

2.専門家の結果を確認し、必要に応じて質問する

「専門家だから必ず正解を出してくれるだろう」という考えから、専門家の結果を確認しない事があります。

当然、経営者は忙しいので、確認に時間を割くことは難しいかもしれません。

しかし、専門家とはいえ、会社の事を全て把握出来ている訳ではないので、認識に齟齬が出る可能性もあります。

その認識の齟齬によっては、誤ってしまうこともあります。

よって、専門家の結果を確認し、気になった事は質問しましょう。

双方の理解も深まり、より精度の高い業務を提供して頂く事に繋がりますし、ミスがあれば早期に発見し、対応することが可能です。

3.専門家との相性やサービス水準を検討する

1.2・を経て、特に問題がなければ、継続して良いと思います。

しかし、コミュニケーションを経て、専門家との相性が良くない場合、専門家のサービス水準に課題がある場合等は、お互いの事を鑑みた際、契約を解消することも視野に入れる必要があると思います。

 

以上、専門家との付き合い方について記事にさせて頂きました。

専門家だからといって、丸投げにしていて、あとから痛い目にあったケースを一定数知っています。

大事な事は、コミュニケーションを取り、アウトプットを確認することだと思います。

会社と専門家、双方に取ってよい関係性を構築できれば幸いです。